閉店や倒産相次ぐ一般書店、実は利幅が薄い

【おカネでわかる話題の真相】
　個性派書店として根強いファンがいた青山ブックセンターの閉店（一部店舗営業再開）でもわかるように、書店の閉店・倒産が相次いでいる。ここ５年で約４０００店も減少しているというデータもあるほどだ。（2004.09.16掲載）

　「ハリー・ポッター」シリーズや「世界の中心で、愛をさけぶ」「バカの壁」などのメガヒットはあるものの、出版市場が縮小傾向にあることが主な要因。書店の経営はどうなっているのか。

　ポーラ化粧品本舗グループだったブックストア談（売り上げ７３億円）を傘下に収めるなど、大手書店として株式を上場している文教堂。その売り上げ総利益（粗利益）率は１９．７％である。このように、新刊販売が中心の一般的な書店の場合、定価１０００円の書籍なら２００円前後、粗利は２割前後といったところだ。
　逆にいえば、原価は約８割。文教堂の場合は８０．３％であり、これに売り上げに占める賃借料など販売費および一般管理費１８．４％を合わせれば９８．７％になり、営業利益はわずか１．３％ということになる。一般書店は利幅が薄い商売だということがわかるだろう。
　化粧品店の粗利は４５％前後。書店との格差があまりにあることからポーラは書店経営から手を引いたのだろうか…。
　一方では、“遊べる本屋”をキーワードに書籍や雑貨を展開するヴィレッジヴァンガードコーポレーション、まんが古書が中心のまんだらけ、中古本のブックオフコーポレーションなど、いってみれば新興勢力の本屋が街角に目立つようになってきた。
　粗利はそれぞれ３７．８％、５２．３％、７１．６％。一般書店と比べて驚くほど高い。たとえばブックオフの場合、古書の定価は新刊の半分程度である。新刊で１０００円したものを古書５００円で販売しているとすれば、粗利は３６０円弱。店に買い取りしてもらう側からすれば、１０００円の本は１４０円、実際には定価の１割程度でしか買ってもらえないということ。
　興味深いことに、表の４社を比較すると原価率が低いほど販管費率が跳ね上がっていることがわかる。急拡大にともなう人件費や賃借料の負担が増えているからで、ヴィレッジヴァンガードは旗艦店（売り場面積１０００平方メートル強）を構えていた六本木ヒルズから撤退している。
　さて、最近は店独自の店頭販促広告（ＰＯＰ広告）が盛んだ。東京神田の大型書店には、給料に関係する本について「書店は載っていませんが、書店は安いですよ！」というＰＯＰが立てられていた。収入はどうだろうか。
　年収平均が３２７万円から４６０万円まで。平均年齢が若いことを考慮しても高いとはいえないだろう。ユニクロを展開するファーストリテイリングの場合、平均年収は５８４万円（２９．２歳平均）である。
　なお、ブックオフはパート・アルバイトの賃金も明らかにしており、１日８時間３６５日働いて平均年収は２３８万円、時給換算では８１７円となっている。

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