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成功率７割！ 病院でタバコを断つ方法
タバコをやめるために通院する「禁煙治療」が保険適用となってから半年以上。だが、いったいどこで治療が受けられるのか、あるいはどんな人が対象になるのか、まだまだ知らない人も多いだろう。
「本来『禁煙しよう』と思った人すべてが治療対象だが、いまのシステムだと、保険治療を受けるにはいくつか条件がある」と話すのは日本医科大学呼吸ケアクリニックの山田浩一医師。条件とは、まず「ニコチン依存症」と診断されること。これはスクリーニングテスト（１０の設問）を行い、５つ以上該当するかどうか。「禁煙や本数を減らそうと試みて、できなかったことがあったか」など、これまでなかなか止められなかったという人には、ほぼ当てはまる質問ばかりだ。
もう一つ主要な条件は、「１日の喫煙本数×喫煙年数」が２００以上であること。１日１箱（２０本）吸う人でも、喫煙開始からまだ１０年未満だと対象外になってしまうので注意。
そして、この２つの条件を満たし、本人の「やめたい」という強い意志があって、はじめて保険適用の禁煙治療が受けられるというわけだ。
ただし、禁煙治療を行っている医療機関でも、すべての施設で保険が利くわけではない。施設側にも条件があって、専任の看護師がいるか、設備が整っているかなど、基準を満たした施設のみが保険治療を認められている。治療を行う診療科はとくに限定されておらず内科、循環器科、呼吸器科、精神科、歯科、皮膚科、耳鼻咽喉科、美容外科などさまざま。
どの診療科を選ぶかが問題だが、喫煙による体調不良などが思い当たるようであれば、それに合わせて選んだ方がいい。たとえば不整脈があるのなら循環器科、せき込むなら呼吸器科、インプラントをするためなら歯科といった具合だ。「精神疾患が背景にあるような人の場合は、タバコ自体があらがうつ剤の役目を果たしているケースがある。うつの人に無理やり禁煙をさせると危険なこともある。そのような人は精神科の医師のもとで禁煙をした方がいい」（山田医師）
通常、禁煙外来での治療はワンクール３カ月間行われる。その間数回通院しニコチンパッチやガム（市販薬で自費）などを使いながら禁煙をすすめていく。山田医師によると同クリニックでの成功率は７割にも及ぶそうだ。
「病院はあくまでサポート役で肝心なのは本人の強い意志。仮に３カ月の禁煙はできたとしてもその後、継続的な断煙ができるかどうかが問題になる」と山田医師。
どんな治療でもあせりは禁物。まずは１年を目標に頑張ってみよう。（2006.11.06紙面掲載）
