この記事を読む方におすすめの記事
今！気になるレビュー
地デジ化まであと３年（中）ユーザーが安心できる機器保障の整備が課題
筆者は昨年、薄型テレビの買い替えを機にテレビを“卒業”し、パソコンでデジタル放送を視聴・録画するようになった。デジタルテレビはパソコンと似通った部分が多く、どうせ買うなら一石二鳥と考えたからだ。
その考えは間違っていなかったと思う。だが、ここでも「『できる』ことと『使える』ことは別」の教訓が生きているようだ。
とにかくパソコンはよく止まる、予約録画は実行しない、ＤＶＤへのコピー（ムーブ含む）は失敗する―と、まったくアテにならない。その後、ソフトがバージョンアップしてかなり改善されたものの、筆者が買った機種はネット上での評判も最悪だった。
ただ、不安定が前提のパソコンの世界だから、まだこの程度の反応で済んでいるとも言える。だが、通常のデジタルテレビは３年後、すべての国民が利用することになる。いまのパソコンほどひどくはないかもしれないが、デジタルテレビにも同様の「使い勝手の悪さ」が出てくる可能性はある。さらに、故障した場合はもっと悲惨だ。デジタル機器は高価で、アナログ時代のように『叩けば直る』ものではない。修理は専門家に頼るしかない。当然コストもかかるだろう。
そこでまず考えられるのは、メーカーや販売店の保証サービス。だが、これは待ち時間がかかるうえ、保証期間も短い。大手量販店のなかには、通常より長い保証期間を設定した独自のサービスを売りにしているところも増えてきている。ただし、現品補償が原則だ。
そんななか、これまであまり知られていなかった「保険」が注目され始めた。損害保険に含まれる「家財補償」だ。
これは、火災保険などの補償項目の中に「電化製品の電気的・機械的事故」が入っていれば、通常使用での故障に対して数千円の自己負担金で、３０万円程度まで補償してくれるというものだ。
損保加入者はぜひ確認するべきだろう。各社の保険とも「新品購入から３年以内」だが、高価なデジタル機器の金銭補償ができることは、メーカー補償などとは違う点だ。
もちろん、補償内容はケース・バイ・ケース。しかし、不安だらけのデジタル機器への保証が拡張していくことは歓迎すべきだ。あと３年のうちに、どれだけユーザーが安心できる態勢を整えることができるかが、デジタル関係業界の新たな課題となっている。
